小生が社会人になったのは１９８２年 それから数年間はあのバブルの真っ最中で日本中が好景気の幻の中にあった。
車もかなり売れていたようで「ハイソカー」 なる言葉が生まれ 中上級セダンがもてはやされた。
バブル末期 1990年の記録を見てみると
1990年 登録車 ５９８万台 軽自動車 １６９万台
これが最近だと
2014年 登録車 ３２９万台 軽自動車 ２２７万台
2015年 登録車 ３１５万台 軽自動車 １８９万台
2016年 登録車 ３２４万台 軽自動車 １７３万台
2017年 登録車 ３３９万台 軽自動車 １８４万台
2018年 登録車 ３３４万台 軽自動車 １７９万台
となる。登録車では６割弱 合計で６６％である。（軽自動車は さほど変わっていない）
こんな記事が出ていた
2019年の新成人の6割強は「経済的余裕が無くて車を所有できない」
若者のクルマ離れ に関しての記事であるが小生 少し異論が有る そもそも若者の数がかなり減っている 新成人数で考えると
１９９０年 １８８万人
２０１８年 １２１万人
で １９９０年比で６４％である。車全体で見れば 新成人の減った率に比例しているのだ。
そういう意味では 若者の車離れ は起こっていないとも言えるのでは？？
（若者が 登録車から離れている現実はあるかもしれないが 登録者であろうが軽自動車で
あろうが同じでは？？ というのが今の若者の意識ではなかろうか？）
更に日本国内を走る車の平均寿命もかなり伸びている。
2017年3月末の乗用車（軽自動車を除く）の平均使用年数は13.24年
1989年のそれは 9.09年
４０％も車の寿命が伸びている事になる、つまり販売台数が同じであれば実走行している
車は40%も増えている計算になってしまう。
現実には新車の販売台数が ４０％減少し その分車の寿命が４０％伸びているので実
走行車数は変わっていないとも言えるのでは？
新車販売台数の減少という点でのみ考えれば 車の価格そのものが下がっていない（ある意味上がっている）ことも考慮する必要がありそうだ。
２１世紀になってからで考えてみても ２００５年頃 大型液晶テレビと軽自動車の最安価帯はほぼ同じレベレるであったように記憶する １００－１５０万円くらい？？
しかし 今や 方や液晶テレビは１０万円程度で当時の最大サイズのものが手に入るが軽自動車はやはり１５０万円程度出さないと と言うレベルなのだ。
その代わりといえばおかしな話かもしれないが 液晶テレビの価格を大幅に下げたエレクトロニクスメーカーの状況と 価格を下げなかった自動車メーカーの状況を比べればどうだろうか？？
確かに自動車でもかつて価格破壊と呼ばれた車があった 小生の記憶では１９７９年販売開始の スズキ「アルト」 ４７万円は 紛れもなくその代表であろう。当時の新成人はそれで車を初めて購入したと言う人も多いように思う。しかし その後アルトはモデルチェンジごとに価格を上げていき（その分高性能に） 利益を確保するようになっていく、そこがエレクトロニクスメーカーの戦略と異なっていたのである。
結局 価格を下げることが 正しいことではないような気がする。価格を維持しながら利益を確保していくことが重要であった、というのが平成３０年間の結論ではないのか？？
自動車会社は日本国内で販売台数を減らしながら利益を確保することにある意味成功しているのかもしれない。
これは 自動車メーカーは製販が同一であるのに対してエレクトロニクスメーカーは顧客への販売を行っていないことも大きな要因とは思うが その件は後日に。。
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